経営系大学教員の授業の小ネタ

とある大学で経営学を教えている大学教員が授業で話せそうな小ネタを集めておくブログ

ゲームアプリ市場で圧倒的にかえのきかない存在となっているGoogleとApple

 前回の記事で、経営戦略を考える上では自社のプレイヤーの数は少なく、取引相手のプレイヤーの数を出来る限り多くすることが経営戦略を考える上で非常に重要だということをお話しました。

(その記事はこちら)

managementclass-topping.hatenablog.com

 そこで、今回はゲームアプリという市場をもとにこのことを考えてみましょう。

 さて、みなさん、ゲーム事業での売上世界一はテンセントという中国の会社、2位は我らが日本のSONYなのですが、3位はどこかお判りでしょうか?

任天堂でしょうか?バンダイナムコでしょうか?それとも、FFやドラクエを擁するスクエニでしょうか?実はそのどれも違います。

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これは2017年のゲーム事業売上高TOP10なのですが、なんと意外なことに、3位はApple、そしてグーグルも7位に入っています。これらの企業は任天堂よりもゲーム事業での売上が多いということになっています。

では、Appleもグーグルもゲームを作っていないにもかかわらず、なぜこれほどまでにゲーム事業の売上高が多いのでしょうか。

それはアップルやグーグルという橋の所有者の許可を得なければ、ゲームアプリの作成者は消費者にアプリを届けることができないためです。

iPhoneユーザーであれば、iPhoneでゲームをするためにはApp Storeからゲームをダウンロードするしか方法はありません。また、iPhoneユーザー以外が利用しているAndroidスマホではgoogleのplay storeからゲームをダウンロードする必要があります。このように、アップルやグーグルは前回の記事で書いたような唯一の橋を所有している企業なのです。

その結果、アップルやグーグルはアプリの作成者に対して強い交渉力をもつようになっており、アップルやグーグルはアプリの作成者に対して売上の30%程度を手数料として請求しているようです。

このように、アプリ市場で圧倒的にかえのきかない存在となっているアップルとグーグルはゲームを作成していないにもかかわらず、ゲーム事業での売上高が世界でもトップクラスとなっているのです。